ZEBプランナー

Net Zero Energy Building

ZEB とは？

Net Zero Energy Building
ZEB

ネット・ゼロ・エネルギー・ビルの略称で、「ゼブ」。
快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物のことです。

建物の中では人が活動しているため、エネルギー消費量を完全にゼロにすることはできませんが、省エネによって使うエネルギーをへらし、創エネによって使う分のエネルギーをつくることで、エネルギー消費量を正味（ネット）でゼロにすることができます。
（出典：環境省ホームぺージ）

ZEB のメリットとは？

ZEBを実現・普及させるためには、各立場の人々が自らのメリットを理解した上で協力していくことが必要です。

参照：環境省（ZEBのメリット）

	民間オーナーの皆様	公共オーナーの皆様	テナントの皆様	まちにお住まいの皆様
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①光熱費の削減	経費削減テナント誘致の競争力向上	経費削減	経費削減	-
②快適性・生産性の向上	テナント誘致の競争力向上	職員の満足度、業務効率の向上	従業員の満足度、業務効率の向上、集客力の向上	建物滞在時の満足度の向上
③不動産価値の向上	資産価値の増加	街の顔としての魅力向上	従業員の満足度の向上	まちの魅力の向上
④事業継続性の向上	テナント誘致の競争力向上近隣住民等からの評価	有事の際の活動拠点としての機能	リスクへの対応力強化	緊急時の避難先確保

ZEB 実現に向けて

ZEBを実現するための技術は、大きく「エネルギーを減らすための技術（省エネ技術）」と「エネルギーを作るための技術（創エネ技術）」に分けられ、さらに省エネ技術は、「建物内の環境を適切に維持するために必要なエネルギー量（エネルギーの需要）を減らすための技術（パッシブ技術）」と「エネルギーを効率的に利用するための技術（アクティブ技術）」に分けることができます。

参照：環境省（ZEBを実現するための技術）

CREATE（創エネ技術）	太陽光発電システム
ACTIVE（アクティブ技術）	高効率空調、高効率照明
PASSIVE（パッシブ技術）	外皮断熱（高性能断熱材、高性能断熱・遮熱窓）、日射遮蔽、自然採光

ZEB の区分

現在、ZEBの実現・普及に向けて、4段階のZEBを定性的及び定量的に定義されており、実現可能なプランをお選び導入できます。

参照：環境省（ZEBの定義）

	定性的な定義	定量的な定義（判断基準）
ZEB	年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスの建築物	以下の➀～➁のすべてに適合した建築物 ➀基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減（再生可能エネルギーを除く） ➁基準一次エネルギー消費量から100%以上の削減（再生可能エネルギーを含む）
Nearly ZEB	ZEBに限りなく近い建築物として、ZEB Readyの要件を満たしつつ、再生可能エネルギーにより年間の一次エネルギー消費量をゼロに近付けた建築物	以下の➀～➁のすべてに適合した建築物 ➀基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減（再生可能エネルギーを除く） ➁基準一次エネルギー消費量から75%以上100%未満の削減（再生可能エネルギーを含む）
ZEB Ready	ZEBを見据えた先進建築物として、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた建築物	再生可能エネルギー*を除き、基準一次エネルギー消費量から50%以上の一次エネルギー消費量削減に適合した建築物
ZEB Oriented	ZEB Readyを見据えた建築物として、外皮の高性能化及び高効率な省エネルギー設備に加え、更なる省エネルギーの実現に向けた措置を講じた建築物	以下の➀及び➁の定量的要件を満たす建築物 ➀該当する用途毎に、再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から規定する一次エネルギー消費量を削減すること（※1） A) 事務所等、学校等、工場等は40%以上の一次エネルギー消費量削減 B) ホテル等、病院等、百貨店等、飲食店等、集会所等は30%以上の一次エネルギー消費量削減 ➁「更なる省エネルギーの実現に向けた措置」として、未評価技術（WEBPROにおいて現時点で評価されていない技術）を導入すること（※2）

*再生可能エネルギー量の対象は敷地内に限定し、自家消費分に加え、売電分も対象に含めることとする。

※1 一次エネルギー消費量の対象は、平成28年省エネルギー基準で定められる空気調和設備、空気調和設備以外の機械換気設備、照明設備、給湯設備及び昇降機とする（「その他一次エネルギー消費量」は除く）。また、計算方法は最新の省エネルギー基準に準拠した計算方法又はこれと同等の方法に従うこととする。
※2 未評価技術は公益社団法人空気調和・衛生工学会において省エネルギー効果が高いと見込まれ、公表されたものを対象とする。なお、未評価技術のリストは、今後、評価方法の更新や未評価技術の実証結果等を踏まえつつ、必要に応じて適宜見直すこととする。
出所）経済産業省資源エネルギー庁「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ」（平成27年12月）、経済産業省資源エネルギー庁「ZEBロードマップフォローアップ委員会とりまとめ」（平成31年3月）より作成

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補助金の活用でZEB化をサポート

弊社は、建物でのエネルギー消費量を大きく減らすことができるZEBの普及を軸に、「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、2050年カーボンニュートラル」に向け、お客様のニーズにお応えするとともに社会に貢献してまいります。

目標：2025年度に自社が受注する設計業務・コンサルティング教務のうち、ZEBが占める割合を50%以上